耐震診断で、今の家の地震への強さを知ることが大切

毎日の暮らしに安心と安全を

耐震診断というのは、その名のごとく、家の耐震を診断すること。

その家が、地震に対してどの位の強度があるかを調べます。

今、まさに住んでいる家が、大地震に耐え得る強度を備えているかどうか?!

◎耐震診断の様子は　コチラ

新耐震基準と旧耐震基準が、家の耐震基準の大きな診断基準のひとつ

住宅の耐震基準の判断の方法の一つとして、

「旧耐震基準」か「新耐震基準」のどちらで建てられているのか?、というのがあります。

「新耐震基準」をクリアしているかが、お家が一定の耐震能力を備えている、という目安になります。

新耐震基準と旧耐震基準とは?

家を建てるには、ある法律を守って建てなければなりません。

その法律というのが「建築基準法」

建築基準法・・・国民の生命、健康および財産の保護を目的に、建築物の敷地・構造・設備に関する最低の基準を定めたもの。

この建築基準法は、1950年に初めて制定されてから、大地震が起きるたびに改定されてきました。

大幅な改正が行われた、1981年6月1日。これが、耐震基準の大きな分かれ目となっています。

つまり、この改正以前を旧耐震基準、それ以降を新耐震基準と呼びます。

「新耐震基準」

「大地震が起きても人命にかかわる甚大な被害が出ないように建てる」

・震度6強から7に達する大規模地震で倒壊・崩壊しないこと

・震度5強程度の中規模地震でほとんど損傷しないこと

「旧耐震基準」

・震度6強から7の大規模地震に対しては、そもそも基準なし

・震度5強程度の中規模地震で、倒壊・崩壊しないこと

つまり、震度5以上の地震が珍しいことではなくなっている今の日本では、旧耐震基準は、とても危険であるということがわかります。

阪神淡路大震災での被害状況をみても、旧耐震基準で建てられた建物に被害が集中し、亡くなった方の大半が、建物等の倒壊が原因によるものでした。

昨年発生しました、熊本地震におきましても、

旧耐震基準による建物の倒壊率は、32.1%、新耐震基準では、7.6%。

新耐震基準で建てられた家と、旧耐震基準で建てられた家の倒壊のリスクの差は歴然です。

しかし、新耐震基準で建てられた建物でも倒壊している建物がある、という結果は、重く受け止めなければなりません。

熊本県の益城町では、震度7の地震が2回も起きるなど、想定外の規模の地震でした。

今後もどんな大地震が起きるか、誰にもわかりません。

これから、さらに耐震基準が強化されるのではないかと思われます。

どんな大地震が起きてもおかしくない、今の日本。

たとえ、新耐震基準で建てられた家だとしても、耐震性に不安がある場合は、耐震診断を受けることをおすすめします。